嗚呼、悲しいではないか!

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フルフォードレポート(3/5)

ニュルンベルグⅡ裁判が不気味に迫っているので、徒党はゲームオーバーである

第三次世界大戦を始め、人類の90%を殺そうとしているハザールマフィア派は今、命運が尽きていると、多くの情報源は認める。この最も明白な兆候は、ニュルンベルグ風裁判を準備する米大統領ドナルド・トランプと国防総省による大統領令と3月1日に発行された636ページの付属書である。



国防総省情報源によると、これらの命令の本質は、すべての米国の民間人が軍事司法の対象となり、軍は今後の裁判を支援する非軍事的な法律専門家を雇うことができるということであった。付属書2の第2頁の次の条項は特別に関心があるところであるが、その中で、軍事管轄権の行使は、「軍事力によって必然的にその領土または領土の一部内の市民を臨時に統治する政府は、必要によって戒厳令を要求することができる」と述べている。

国防総省情報源は、トランプは民事訴訟の法的助けを得て、真実と和解の前に徒党のニュルンベルグⅡ軍事裁判を公に準備するために、3/1大統領令にサインした。それは、少なく大量殺人はただ「ごめん」では通り過ぎさせることはないことを意味している。

先週のトランプ政権のもう一つの大きな動きは、貿易戦争の最初の救済を打ち上げることであった。最初の爆発は、米国が鉄鋼とアルミに対してそれぞれ25%と10%の関税を課すと発表した。

この動きは米国の同盟国をターゲットにしているので、少なからず奇妙である。2017年に米国との貿易赤字が77億ドルであったカナダは、米国の鉄鋼輸入とアルミニウム輸入のそれぞれ16%と41%を占めている。2017年の米国との貿易黒字が2,880億ドルであった中国は、米国の鉄鋼輸入とアルミニウム輸入のうち、それぞれ2%と1%未満しか占めていない。この計画される関税の他の大きな被害者は、日本、韓国とブラジルのような同盟国である。

この動きが米軍と繋がっていないことは明らかである。米国防長官ジェームス・マティスは、米軍は米国の鉄鋼とアルミニウムの製造能力のたった3%しか使用しておらず、我々の主要な同盟国への悪影響を懸念していると伝えるために、書簡を商務省に送った。


表面的には、トランプ商務省のカウボーイは、年間8,000億ドルの貿易赤字を実際に処置することより、弱い国から強奪しようとしているようである。

争いが本当に貿易に関連しているならば、米国は毎年中国から輸入する電子機器と機械の2兆2620億ドルへの関税を叩かなければならなかった。商務省のカウボーイは、彼らは向き合う破産を防ぐために、中国がもっとお金を貸してくれるようにするために、中国を標的にしなかった。

トランプ政権のカナダと他の同盟国に対する攻撃の本当の理由は、それらの国々は破産した米国が全く違う政権によって置き換わることを見たいと思っているからである。英国、ドイツ、イタリー、スイス、フランスを含む欧州は、カナダ同様に中国とAIIB、今の一帯一路計画に協力して米金融システムを支配するハザール暴徒と道を分かったことを思い出してください。この8兆ドルの一帯一路計画は有名なマーシャルプランの約60倍である。今現在、米国は行動を逃している。

次の大規模地政学的チェスの動きは、金担保「元」を使った石油先物取引が、3月26日に中国で始まる。これは今、米国、日本、イスラエルとサウジアラビアを支配している石油ドルシステムの金融支配者に打撃を与えることになる。すべての兆候は、サウジアラビアと日本が方向転換しようとしており、やがて米国とイスラエルだけになるであろうことを示している。

CIAと国防総省の情報源は、米国とイスラエル内の残留徒党を破産させるために、株式市場は暴落するであろう、そして中国が立ち上げようとしているものを補完するために、西側の新資産担保金融システムの道を準備している。

これらの交渉に関与している国防総省当局者によれば、米軍は商務省を迂回して、中国との直接交渉を開始している。米軍は、米国の負債の帳消しと米経済とインフラの再構築への融資と引き換えに、主にエネルギ部門と航空機部門のいくつかの高度技術を取引することを考えていると、その情報源は言う。かってないほどの経済ブームを引き起こす中国の一帯一路計画への西側の対抗を始める重大な計画が進行中であると、彼は言う。

すでに、米軍はハザールマフィアの掃討の支援に対する感謝として、世界中の国から賃金アップとより大きな予算が約束されている。だから、仕事を失うかもしれず、貿易戦争の脅しを使って同盟国から金を奪い取ろうとしているのはトランプ政権の非軍部メンバ―である。

それはまた、北朝鮮との戦争を始めるために、常にヒステリックな脅しの背後に居た米政府の非軍部メンバーの人々である。米軍は、北朝鮮との戦争は完全に災難であり、決してそれが起こらないことを確実にするよう取り組んでいる当に言っている。その代わりに、裕仁天皇の従弟で、北朝鮮への日本の伝手である中丸薫によると、米軍は韓国から撤退して、朝鮮半島統一に合意した。
中丸薫着席
もちろん、米規制勢力の特定の部分のヒステリーの本当の理由は、北朝鮮ではなく、この話の最初で述べた浮き上がってきた軍事法廷である。どのくらいの規模の裁判になるかというと、現在18,500件以上の未公開起訴があり、ニュルンベルグとその関連した裁判にかけられた人数の10倍以上の数字となる。また、トランプの12月21日の執行命令に基づき米国財務省によって資産が凍結された悪人のリストは、今や1,108ページの長さになっている。


さらなる動きとして、米軍事政権は、彼の義理の息子のジャレッド・クシュナーを含むトランプ政権の130人のメンバーの秘密事項取り扱い認可の格下げをした。イスラエル首相のベンジャミン・ネタニヤフのホワイトハウス・モサド/チャバド代理人のジャレッドは最高機密の取り扱い認可の喪失で無力化されており、対スパイ活動の標的になっていると、国防総省情報減は説明する。さらに、トランプは国を家族の上に置き、ジャバンカ(イバンカとジャレッド)を捨てるよう強要されているので、彼らはイバンカさえも、FBIのモサド/チャバドとの関係の為にFBIの監視下にいると付け加えている。

ロシアと中国の為にウラジミール・プーチンと習金平が行うように彼が国を第一に考えている限り、トランプは米国の安定政権の長期的に前面として維持される可能性が高いと、その情報源は言う。

また、米軍は能力主義へ向かっているので、情報機関の軍事的統制を確実にするためにCIAをNSAの一部に格下げしていると、国防総省情報筋は言う。軍事政権は多くの人々に警戒感を募らせているが、米軍情報筋は、ギャングが権力から一掃され、健全な民間政府が設置されるまでの暫定的な措置になると強調している。

一方、古代の軍事命令や秘密結社には多くのことが起こっている。多くはまだ報告できないが、ロンドンのシティ、テンプル騎士団、マルタ騎士団、ロシア軍秩序、グノーシス・イルミナティ、P2フリーメーソン・ロッジ他に関与する交渉が起こっていることが確認できる。この惑星を運営してきた方法が根本的に改革されるべきという一般的な合意がある。

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民間人を軍事法廷で裁けるのかが不思議であったが、大統領令が出たそうです。
米国の鉄鋼とアルミの関税は、中国の一帯一路に走った同盟国への制裁だそうです。
米国の肩代わりをするといったカナダへの制裁が強い(アルミはカナダの強力輸出品)。
お金を貸してもらうために、中国への制裁は回避している。
白龍会は「真実和解委員会」(実現するの?)で白状すれば許すといっているが、
トランプ政権はその前に軍事裁判で決着すると宣言している。こんなところからも、白龍会と米国はうまく言っていないことが分かる。そもそも、P2フリーメーソンロッジを助けるなど、米国民ならできる訳がない。

しかし、明日をも生きられない国が中心となる金融システムに誰が参加するのでしょうか?
中国も国内実態はとてもとてもの状態で(これはまもなく表に出てくる)、本当にやれるのでしょうか?
さて、代わりにどうするか?お楽しみに。





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