嗚呼、悲しいではないか!

激動の世界情勢を裏から真実をお伝えしたい。そして日本が正当に立ち回るようにしたい。

フルフォードレポート(6/12)

金/トランプ首脳会談、ロスチャイルド家と金融戦争は全て繋がっている


今週の大統領ドナルド・トランプと北朝鮮実力者金正雲の間の会談は、通常の会談ではないので高官と秘密外交の波によって進められてきたと、複数の情報筋は認める。首脳会談は朝鮮半島の和平を議論するのみならず、金融システム、つまりこの世界の将来について議論されると、北朝鮮、国防総省、イルミナティほかの情報筋は言う。


先週末の公開会合は西側指導者によるG7(今は事実上の撤退後の米に従うG6)首脳会談であり、上海協力機構(別名ユーラシア同盟)の首脳会談であった。秘密の会合はイタリアのビルダーバーグ会議と、日本で行われたアジア王室と白龍会代表の会合であると、アジアの秘密結社の情報筋は言う。


このビルダーバーグ会議は高レベル金融詐欺師のヘンリーキッシンジャーによって主催され、明らかに初めてバチカンの代表のピエトロ・パロリン枢機卿を含んでいた。議題のトップは欧州の人民主義であった。


http://www.bilderbergmeetings.org/meeting_2018.html


それは、英国、イタリア、ハンガリー、そしてその他のほとんどの欧州において、この悪魔エリートに対抗する三俣を持つ農民を意味している。


物事が進むにつれ子供殺し大量殺人者が家から引き出され、ジョージ・ブッシュ・シニアの有名な予測の通り、近くの横木につるされるのは、そう遠いいことではない。


ブッシュ徒党は、その最高支持者でカーライル創設者のフランク・カールーチが死んだので、壊滅したと、国防総省情報筋は言う。彼らはまた、未公開訴訟が35,000件を超え、そして司法省は300人の検察官を増員したという司法省監察官報告が6月14日に発行される。さらに、上院の8月の休暇は取り消されたので、トランプ政権の連邦判事と他の指名者は確認できると、彼らは指摘する。


メッセージは、マクシマとイネス・ザルグルイエータ女王が、小児性愛王族へのメッセージとしてアルゼンチンで吊らされて発見された日に海外が始まった6月7日のビルダーバーグ会議創設者のオランダ王室に送られたと、国防総省情報筋は言う。これはアトランタの子供人身売買組織から160人の子供が解放されることになったと、彼らは述べた。


https://www.theguardian.com/world/2018/jun/07/dutch-queens-sister-found-dead-at-home-in-buenos-aires


また、英国では大量小児性愛裁判に関する報道の訴訟においてトミー・ロビンソンの懲役刑に関して暴動が勃発した。


https://www.zerohedge.com/news/2018-06-10/watch-chaos-erupts-tommy-robinson-protest-police-chased-down-street-1000s-rage


しかし、実際の行動が見られたのはスェーデンであった。ここでは、政府は国民防衛隊を動員して、イスラム教徒強姦難民を一掃する準備をしていると、国防総省情報筋は言う。米トップ将軍ジョセフ・ダンフォードは先週フィンランドに飛び、トランプのいる内ににスェーデン人を助けるためにフィンランドランドのロシア人とフィンランド人の交渉相手に会ったと、その情報筋は言う。また、オーストリアはまた、サラフィ主義偽イスラム過激派伝道者を追い出した。そしてトルコのレジョップエルドガン大統領に十字架と三日月の間の戦争につながると警告をするよう促した。(ついて行けません)


https://www.timesofisrael.com/erdogan-warns-austria-imam-crackdown-will-lead-to-holy-war/


もちろん、先週カナダのG6会合に集まったロスチャイルドの公僕達は彼らの公式声明においてこの話は何も述べていないが、その代わりにジェンダーのようなものに踏み込んだ。


また、G6は、「カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、欧州連合は、詐欺的な「CO2は地球温暖化を引き起こす」という詐欺を通じ、世界金融システムの支配を維持したい」ことを明確にした。教皇フランシスは、ハザール人による(ロスチャイルドなど)による財政管理を永続させることを真の目的とするこの非科学的詐欺を支援することによって、彼の本当の上司が(ヒント:神ではない)誰であるかを明確にした。


トランプ氏は、ロスチャイルド奴隷大統領エマヌアル・マクロン大統領と会談したG6とEUに対する本当の感情を表明した。マククロン氏は、「一緒に働きましょう、私たちは中国の問題を抱えている」と語り、トランプ氏は「EUは中国よりも悪い」と答えた


https://www.axios.com/donald-trump-emmanuel-macron-eu-worse-than-china-trade-tariffs-57f53e00-8b5c-4931-9d05-97ee0b510fd5.html?utm_source=twitter&utm_medium=twsocialshare&utm_campaign=organic


このことは、今週のシンガポールにおけるトランプと金の首脳会談の中で、議論の主題がG6金融システムのハザール支配を退けることになる内幕に繋がって行くと、多くの情報筋が言う。

金融システムの関わる金/トランプ首脳会談の内容は、満州王朝の金塊の所有権に関わっていると、満州王朝後継者張勝植と匿名を希望するもう一人の満州王族が言っている。彼らが同時に白龍会にも接触していたことを知らない両情報筋は、満州王朝の金塊は1947年にスイスのロスチャシルド家の支配下に入ったことを示す文書を提供した。彼らは、金塊はロスチャイルドによって流用され、第二次世界大戦後のマーシャルプランの資金に使われたと主張している。金塊はまたCIAとイスラエル国の創設に使用されたと、彼らは主張する。それは依然としてG6に融資されているが、約束により東アジアの発展には融資されていない。金塊はスイスのバセルの背後の山に隠されており、返還にされた70年間は今年の7月に終わると張氏は主張する。

情報筋は、中国総統蒋介石、日本の天皇裕仁と韓国の李承晩大統領がこの計画に関与したと言っている。現日本総理の安倍晋三の祖父である元日本首相岸信介もまた、この計画に関わったと、張氏は主張する。これらの不正流用ファンドのロスチャイルドのマネージャーは日本の財務大臣麻生太郎であると、彼は言う。ロスチャイルドは他人の金を扱い、それを悪用していたと思われる銀行家であると、張氏は主張する。

トランプは、昨年11月に南北朝鮮の協会のパンジュモン平和村で秘密裏に会った時に、この情報を金氏から与えられたと、張氏は主張する。国防総省情報筋は、この著者に金とトランプはそのときに秘密裏に会ったと事前に話していた。

張氏は2015年にこの著者とあった直後に韓国で投獄されたと言っている。彼は、今年4月にロスチャイルド代理人の朴槿恵大統領が投獄されたので解放されたと言っている。
また、張氏は今、2015年にこの著者と会うために張氏と金正雲の処刑された叔父張成沢の娘であり、金の第一従兄弟である金英姫と共にやって来た。張成沢はロスチャイルドのために働いていたので処刑されたと、張は主張する。これを確認するために金英姫に接触することはできないので、我々は彼女がこの記事を読んで接触してくることを希望する。
米国家安全保障顧問ジョン・ボルトンと米副大統領マイケル・ペンスもまた、ロスチャイルドの代理人であり、満州人(北朝鮮人)の彼らの金塊の権利を阻止しようとしていると張氏は主張する。
ボルトンは公然と北朝鮮はリビアと同等に扱われるべきであると発言する公的行動から見て、サミットを壊そうとしているのは間違いがない。満州人によるこれらの主張は、マーシャルプランから利益を得たのがG7国であったという点で面白い。そしてトランプ政権を除く誰もが、金/トランプ首脳会談を狂わせようとしていたのは彼らである。また、上述するように、これらの国々がフランシス法王と血統支配下の金融システムの維持する方法としてパリ条約を支持していることは興味深い。トランプは、パリ条約の議論が始まる前にG7会合を去ったことを、述べておく

表現から判断すると、このリンクの写真は、ドナルドトランプが、G7とイスラエル金融システムを最終的に担保する金塊への北朝鮮の権利を主張する文書を示した後、ロスチャイルドの召使どもが怒っているのを見せているのかもしれない。

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公表を控えるが他の満州王族は、日本の東京の米大使館に債権を提示して、連邦準備理事会がその債権を現金化することで委託に対して敬意を示すように要求すると、彼は言う。白龍会はアジアの秘密結社、イルミナティ、その他の協力グループと同様に、彼の主張を裏付けると、秘密結社の情報筋は言う。金融システムにおけるハザールマフィアの閉塞を終わらせることで人類を解放することが目的であると、その情報筋は認める。「泥棒が銀行を運営してはならないので、これはバビロンの陥落である」は満州人がそれを理解する方法である。

まだ完全に洗脳されているが、米国のユダヤ人は目覚め始めており、今は多くの重要な問題でイスラエルのユダヤ人と意見を異にしている。


また、イラクのユダヤ人は、イスラエルが悪魔的詐欺であり、旧約聖書の中の真の設定であるメソポタミアの本国へ帰還を始めたことを理解したようです。


もちろん、米国を解放することは、これらが全て確実に行われるようにすることが鍵となるであろう。この点で、反キリスト教自由ユダヤ人鬼婆ルース・ベイダー・ギンズブルグ(悪名高いRBG)と隠れユダヤ人(悪魔主義者)はトランプから最高裁から放出の標的にされていると、国防総省情報筋は述べる。

もちろんハザール暴徒は戦いを断念するつもりはなく、最近は積極的に内部通報者を殺している。この点で、国防総省情報筋は、ハンドバックデザイナーのケイト・スペード(俳優でありコメディアンのデイビット・スペードの義理の姉妹)と有名人シェフ・アンソニー・ボーデインは小児性愛リングを暴露しようとしていたので吊るされて殺された。

最後に、この記事の他の部分とは関係はないが、興味深いことに先週、我々はNSAの内部通報者から接触を受けて、彼はボケモンゴーはNSAによって開発され、ゲームプレーヤーをカメラを持つスパイに変えたと述べた。アイデアは、疑わしい人たちが遊びに来る場所や彼らが写真が必要なところに珍しいモンスターを置くことである。このことはポケモンゴーのプレーヤーが世界中の制限されたエリアに侵入して写真を取っていることを説明している。


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広範にわたる情報の公開なのでついてゆけないところがある。
私の関心事を纏めると
①ブッシュ一味は壊滅した。
②フランシス法王もやっぱりあちら者ということ。
③トランプは反EU(ロスチャイルドと対抗するので当然か)
④満州王朝の金塊の話が出てきた???
⑤麻生がロスチャイルドのファンドマネージャー????奴隷だろう。
⑥ペンスもあちら者??なら結局トランプもあちら者???



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国家非常事態対策委員会(5/31)

国家非常事態対策委員会(5/31)




マレーシア航空機墜落の謎
・隠れた内戦の一環にマレーシア370便事件がある。
・マレーシア航空が真相を発表すると言われる。
・中国が半導体技術を手に入れたい。85%を輸入している。
・米半導体大手フリースケール・セミコンダクターの技術者が中国へ行く予定であった。
・米軍基地のディエゴ・ガルシアへ送られた。
・370便はイスラエルのテルアビブ→フロリダ(核を搭載して)→蘭の核サミットの飛ばされた(蘭に発見され失敗)→17便に変えられてれてウクライナに飛ばされ撃墜されて→ロシアと紛争の工作に使われた
・この工作の首謀者たちは大手マスコミのトップやトランプ政権攻撃者たちであるので、これらの人たちの引きずり落としにつながる可能性がある。
・この人たちは311、911にもかかわった人たちである。


・トランプが貿易赤字について頑張っているが、基本の枠組みに問題があり、世界の金融仕組みを変えることになりそうである。
・米国が米ドルを使わなくするしか手はないと思う。


(総裁)
・各国通貨はどこに所属することになるのか?
・ニューコートは仮想通貨にしようとしている。


(BF)
・彼らは金塊がないので仮想通貨に走ろうとしている。
・イタリアの反ユーロ政権誕生がユーロを揺るがすだろう。



米朝会談の行方
・北朝鮮を作った人たちは関東軍の人たちである。
・降参しない日本を作った。
・日本は占領された国である。
・日本も挑戦も独立するかどうかの問題。
・戦争はないが、威嚇はあるだろう。
・イスラエルはもう潜水艦はなくなったはずである。


総裁はほんと話が分からない。無理にしゃべらなくてもいいのにね。

フルフォードさんの話を聞きましょう。


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日本国民よ、立ち上がれ!

本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
最高検・高検が、人事権と法務・検察予算を握る安倍晋三政権に忖度して「不起訴処分」したとの疑念、「法秩序を歪める」と国民批判高まる
◆〔特別情報1〕  「一難去ってまた一難」今度は、安倍晋三首相の妻・昭恵夫人が、大阪地裁に証人として喚問される可能性が大となってきた。「財務省のノンキャリア官僚2人が自殺」した森友学園問題で、神戸学院大の上脇博之教授は6月5日、公文書変造などの容疑で告発した財務省の佐川宣寿前理財局長(前国税庁長官)らを不起訴にした大阪地検の処分を不服として、大阪の検察審査会に審査を申し立てた。また大阪の弁護士らのグループも同日、背任容疑で告発した国有地売却時の財務省幹部らの不起訴を不服として審査を申し立てた。起訴を相当と認める時は「起訴を相当とする議決」(起訴相当)がなされた場合、裁判所によって指定された弁護士が検察官の職務を行う指定弁護士として公判を担当することになる(検察審査会法41条の9、41条の10)。大阪地検特捜部(山本真千子・特捜部長)は、「起訴する」方針だったが、最高検・高検が、人事権と法務省・検察庁予算を握る安倍晋三政権に忖度して「不起訴処分」を決めたと言われており、「法秩序を歪める」との国民批判が高まっている。
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(世界平和アピール七人委員会HP)
 世界平和や核兵器禁止などを訴える有識者でつくる「世界平和アピール七人委員会」が6日、安倍内閣に退陣を求める緊急アピールを発表した。財務省の文書改ざんや陸上自衛隊の日報隠蔽などの不祥事を受け、討議した結果だという。
アピール文は以下。
5年半にわたる安倍政権下で、日本人の道義は地に堕ちた。私たちは、国内においては国民・国会をあざむいて国政を私物化し、外交においては世界とアジアの緊張緩和になおも背を向けている安倍政権を、これ以上許容できない。私たちは、この危機的な政治・社会状況を許してきたことへの反省を込めて、安倍内閣の即時退陣を求める」  首相官邸と財務省のウェブサイトにも送付した。  
同委員会は、ノーベル賞受賞者の故・湯川秀樹氏らが1955年に結成。現在は、武者小路公秀氏(国際政治学者)、大石芳野氏(写真家)、小沼通二氏(物理学者)、池内了氏(宇宙物理学者)、池辺晋一郎氏(作曲家)、髙村薫氏(作家)、島薗進氏(宗教学者)が委員を務める。  
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今回のアピールは発足以来130番目となるが、時の内閣の退陣を求めるアピールは過去になく、初めてだという。

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2018年6月5日22時56分 
日刊スポーツ 定例会見に臨む自由党の小沢一郎共同代表(撮影・中山知子)  自由党の小沢一郎共同代表は5日の会見で、安倍政権が続く背景について「野党だけでなく自民党でも、ひきょうな権力に批判的な言動をする人がいなくなった。与野党ともに、権力におそれおののいている」と指摘した。その上で「与野党ともにだらしないが、基本的には国民がおかしい。危険な権力者の安倍さんを(選挙で投票することで)あえて許している」と、国民の投票行動に対する持論を述べた。  「選挙では、もっと真剣に考えて投票すべきだ。棄権は白紙委任になる。ツケは全部、国民にやってくることに思いを致して投票すべきだ」とも述べた。  一方、森友学園をめぐる財務省の文書改ざん問題で、財務省が4日に発表した調査結果について、「真実を隠す、国民の目をごまかそうというたぐいの一連の行為ではないか」と指摘。「財務省の調査結果には、(忖度=そんたく=の有無に関する)肝心なところが書かれていない。国民は、安倍首相か奥さんか、官邸の意向が反映されたと、分かりきっている。それをもっともらしく報告書と言い、肝心なところに触れていない」と、批判した。  麻生太郎財務相の責任については「森友にしても加計の問題にしても、麻生氏が直接、やったことではないが、官僚組織内で、上司の権限でさせたこと。最大の上司である大臣の責任はまぬがれない。当然のことだ」と、麻生氏の引責は不可避との認識を示した。


「日本の道義は地に落ちた」
東芝、日大、財務省…トップが「腹を切らない」日本組織の病
そんな政治家を許している日本国民
国民のレベルの低下である。
立ち上がろう!引きずり降ろせ、この濃汚い連中を日本から追い出せ!



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