嗚呼、悲しいではないか!

激動の世界情勢を裏から真実をお伝えしたい。そして日本が正当に立ち回るようにしたい。

藤原直哉「超不景気に備えよ」

全員が債務超過
音声再生

・レバノンとイスラエルの地上戦が始まったようだ
・アメリカの軍事敗戦がないと思わらないと思っている
・イスラエルとサウジはパニックになっているので、戦争になれば終わる
・そうなれば東アジアが動く⇒米軍の大掃除が始まった
・韓国は北朝鮮について行く
・北朝鮮とシリアは繋がているので、中東が決着しないと北朝鮮は動けないかも
・アメリカも徹底的軍事敗戦がないと引くに引けない
・近衛が昭和天皇にもう止めようと進言も、昭和天皇もう一回勝たなければ止められない(そういう現実であった)
・仮に軍トップを説得しても、下が言うことを聞かないだろう
・最後に負戦撤退は大変(トランプが進めるが難航)

・急転直下が起こり得る。準備すること:全員が債務超過になりうる。レバリッジ金融破綻の後始末をする方法がない
・アメリカの家計収支は大変(家の値段を吊り上げたが)、ドイツ銀行も救済不可能、中国、アルゼンチン、等々救い難い
・国が巨大な借金を負っていると、国民一人に割ると誰もが債務超過になりうる(日本は世界最大の負債国)
・20世紀までの矛盾が形となって現れてきた⇒すべてのシステムの破壊
・誰かが損をすれば誰からが儲かるのではないか?⇒全員が損することが起こり得る(超バブル⇒資産価値が暴落すれば世界中同時に負債を抱える)
・資産経理:負債と資産は同時に増える⇒バブルになれば黒字、資産の下落になれば債務超過になり得る
・過去にも何度も起きている(1929年世界大恐慌、、90年代日本)
・債務超過⇒資産を売り払っても⇒負債を払いきれない⇒銀行の営業停止⇒債務超過がどこでバレルのか
・政治が不安定になるとバレチャウことが起こる
・大口取り付けが起こる(中国、ドイツ)と銀行も破綻する
・中国もすでに債務超過
・ゾンビ企業(債務超過)が増えている⇒資金繰りが続けば営業はできる(現金さえあれば)
・銀行が健全であればゾンビ企業に回せる金がなくなる
・個人の場合は日々の生活資金もなくなる可能性がある
・底なしの不景気⇒投資が止まる(リスクが取れない)⇒貸しはがしも起こる⇒倒産・失業が起こる⇒政治が揺らぐ⇒政権交代ができるかどうか
・なぜ中国がダメか?⇒政権交代ができない(第二共産とを作っておけばよかった)
・共産党はとっくに債務超過(再建不可能)⇒政治的にも沈没
・切り札があるか?⇒デフォルト(開き直る)
・国ごとにすでに分かっているのだから、手を打っておく必要がある

・自分たちの生活を守ることを考える
・雇用が落ちている(拡大する)⇒新しいライフスタイル⇒生きる目的

・国民国家は終わり⇒自立(仲間)借金は返さない⇒リスタート
 *具体的にどうするかですよね。
  こういうことがみんなで議論できる雰囲気をつくらなけば、それこそ大変なことになる
  日本全体としては金がある。弱者救済、自立をどうするか?



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フルフォードレポート(9/2)

*竹中もダボスで拘束されていた。いよいよ、あと一人・・・・

日本の元首相小泉と中曽根はグアンタナモにいると、日本の警察は言っている

日本の元首相小泉純一郎と中曽根康弘は先週、米軍警察によってグアンタナモへ連れて行かれたと、日本警察と地下世界情報筋は共に言っている。小泉事務所の人は、このことが本当かと尋ねられた時、「ここには誰もいない。私の仕事は電話への対応だけである」広報担当も連絡が取れないと、彼女は言った。101歳の中曽根の広報官も、この報告を書く時には連絡は取れなかった。日本の奴隷首相安倍信三の情報長もこれらの逮捕についての質問に応じなかった。これらの逮捕はブッシュ家に対する主要な取り締まりの一環であると、日本の右翼情報筋は述べた。

逮捕はこれが起こると長期間を要す。小泉は殺人犯であり(彼は芸者を絞め殺すのが好きだ)、シオニストに日本企業の支配を渡した。中曽根は発がん性およびホルモン破壊性の化学物質を日本の食品やその他の製品に入れることを許可するために日本の厚生省を無効にした。うまくいけば、彼らは悪魔崇拝のボスについて悲鳴を上げていることと思う。

いずれにせよ、これらの展開は、もし真実であれば(そして偽情報の罠ではなければ)、米企業政府の9月30日の国際支払い期限がまだ資金確保ができていないまま迫っているので、世界の出来事が今月ある種の大きな対決に向って進んでいると言う多くの兆候のまさに一つである。

「私は昨夜米国に電話をした。彼らは死の苦しみにあり、追い詰められて、非常に激しく戦っているようであった。危険な時である」と英王室は確認した。

米国が古代中国帝国の債権を現金化しようとしている企業メディアの話は米企業政府が資金を確保するために必死の動きをしていることを指摘できる。


そして、広く報道されているように米国と中国の貿易戦争が進行しており、双方が二国間貿易にほぼ全範囲で関税を引き上げている。JPモルガンの試算では、トランプの関税は米国世帯で年額1,000ドルに負担となると示している。この試算はトランプが9月1日と12月15日の10%から15%への関税引き上げ前のものである。


APは関についてが言及していないことは、本当は米負債の返済を目的としたものである。
掛金は非常に高いです。ブルームバーグ・ニュースの試算によると、米国が借りる能力を失うと、66,900ドルの1人当たりの収入は、マイナス4,857ドルに削減される。


ブルームバーグが言及していないことは、米国が まだ世界で最強の軍隊を持っているので、誰も入国してアメリカ人を債務者刑務所に入れようとしないと言うことである。心配する必要があるのは、アメリカの人々ではなく、米国の法人所有者だけです。彼らの会社大君が破産するならば、米国民に起こりそうである唯一のことは、彼らが負債奴隷制度から解放されるということです。

当然のことながら、これが「共産主義の」中国と「民主主義」米国の間の戦いであると人々に信じさせるために、会社大君は、時間外に働いていますが、実際は、世界の人々はアメリカのファシストも中国の共産主義の支配者は欲しくありません。

米国防総省の情報筋は、現在、事実上、シオニストに対する大規模な計画が進行中であると言っています。「[ジェフリーの小児性愛者恐喝スキャンダル]イプシュタインによって、アメリカが中国とロシアのようなJudenfrei[ユダヤ人がいない状態]になって、段階は9/11の機密解除、忠誠宣誓、資産剥奪、追放と軍事法廷に設定されているかもしれない」と、国防総省筋は主張します。 

さらにデビッド・クックは、ロン・ローダー、エドガー・ブロンフマン、レス・ウェクスナー、スティーブン・スピルバーグ、モーリス・グリーンバーグ(AIG)のような巨大グループのユダヤ人億万長者に対する警告かもしれないと警告している。トランプがユダヤ人は不誠実だと言った後、ユダヤ人の宿主国家に対する忠誠心の欠如と犯罪、腐敗と寄生が、今、政治的に正しい国家会話となり、バーニーサンダースやイルハン・オマールがイスラエルに対する米国の援助を切ることを唱えることになると、情報筋は続ける。

米国防総省筋も、米企業へ中国を去るようにと言うトランプの命令は、アメリカを再び偉大な国ににし、中国が中国を去るか南シナ海を非武装化させるために中国に対してレバレッジを増加させるためにグローバリスト、シオニスト、深層国家とウォール街に対する傑作であると述べながら、四方八方と議論をしているように思える。

北極で中国を締め出して米露共同主権をつくるために米軍がグリーンランドを占領するのはよいとその情報筋は示唆している。しかし、ロシアのFSBの情報源は、ロシアが米国の中国への対抗に参加しないことを明らかにしています。

前述のように、ロシアのFSB、日本軍の警察、イギリスのMI6、インド政府、およびその他の情報筋は、世界が中国やアメリカの支配を望んでいないことを明らかにしています。

世界はまた、現在の世界的な責任は、置き換える必要がある災害であることを認識しています。
とって代わられなければならなかったことは、8月下旬に行われた非公式のG20緊急会議の話題であったと、英国のおよびペンタゴン筋は言う。

フランス人とイギリス人に率いられたヨーロッパ人は、MI6が皆殺しと呼んでいるもの、つまりすべての生物を殺すことを止めるために、最高の優先順位を与えなければならないことに同意した。


アマゾンを故意に破壊したブラジルの火事に対する広範な非難は、この合意の最も目に見える側面でした。しかし、MI6の情報源は、ブラジルの火災の背後にある同じ皆殺しの狂人が、シベリアやアンゴラのような場所でさらに大きな火災を引き起こしたと報告しています。

良いニュースは、火を消すためにこれらすべての場所に軍隊が派遣されたことです。これは、世界の軍隊が現在、惑星を守るために再配置されていることの具体的な兆候です。ロシアのFSBの情報筋は、ロシア極東での違法な漁業と伐採と戦ったと述べています。これにより、安倍政権と同盟関係にある日本の犯罪集団の資金が削減されます。

G20緊急会議でのもう1つのイベントは、イラン外相が会議に招待されたことです。ペンタゴンの情報筋によると、これはシオニストにとってもう一つの打撃であり、トランプとイランの最高指導者アリ・ハメネイの間で会談が計画されていると述べた。(訳者注:トランプの戦略はやるだけやらせて罪状を明白にしたところで(イランを悪者にして叩いたところで)、はしごを外す。イスラエルに対しても同じ作戦です)

米軍は、ユーフラテス川とナイル川の国境にある国から世界を支配しようとする過激なシオニスト派を永久に排除するために、イラン、ロシア、トルコと合意に達しようとしています。トランプ/ハメネイ首脳会談は、そのような合意に達したというサインです。

未解決の問題は、西側のシオニストのルールをどのように置き換えるかです。一般的な顔認証とオーウェル風(監視管理型)の社会的信用説による中国の全体主義モデルは、成功の見込みのないものです。

この意味で、香港のデモ参加者は正当な点を指摘しています。
しかし、米国がより良い選択肢を提供すると思っているならば、彼らは素朴であるが単に道徳意識のない傭兵です。彼らは、米国が共産主義中国よりも悪いことを理解していません。2000年に選挙が盗まれ、9月11日に上演されて以来、米国はファシストネオナチの悪夢でした。そこでの選挙は、もはや人々によって決定されるのではなく、競合するマフィア派と戦う特殊部隊によって決定されます。これらの企業グループは、1970年代初頭に米国が金本位制を超えて以来、人口の90%から盗んで米国の生活水準を低下させてきました。

White Dragon Society(WDS)は、シンガポールやスカンジナビア諸国などの国の実践に基づく新しいシステムが、より優れたモデルになると考えています。これらの国々には、実力主義と民主主義の事実上の組み合わせが(比較的)自由な報道と組み合わされています。その結果、彼らはまた、地球上の最高水準の生活と健康的な自然環境を持っています。

米軍は世界通貨のリセットを推進しており、国家を金本位制にしようとしている。彼らはバチカンのような実力主義であるため、実力主義も支持しています。WDSは、新しい時代はジュビリー(祈年祭)から始まると信じています-一度限りの債務のキャンセル、プライベートとパブリック、および不正な資産の再分配。WDSはまた、世界を白紙に戻し、新たなスタートを切るには、真実と和解のプロセスが必要であると考えています。現在の支配者が脇に外れずに、平和的な移行を邪魔するならば、国防総省は一斉検挙、強制退去、混沌と軍事支配の恐れがあります。(訳者注:講釈だけで実行は米軍)

英国王室の情報筋は、G20緊急会議を知らされ、7つ以上の地域の委員会によって世界を統治するというWDSの提案が議論中であると述べました。提案されている地域は、アメリカ、ヨーロッパ(ロシアを含む)、中国、インド、アフリカ、東アジア(中国を除く)、およびイスラム世界です。この提案では、多数決により決定が行われます。各地域には、彼ら専用の拒否権があります。たとえば、大多数が豚肉を禁止することを決定した場合、中国人は拒否権があり、食べ続けることができます。(訳者注:世界分割統治はWDSの提案ではないよ)

この報告で最初に思うことは宗旨替えでしょうか?トランプを認めています。コロコロ変わるので信じておりませんが。それと、事実の報道と言う点では小泉と中曽根の逮捕です中曽根は初耳でしたが、基本的に旧聞です。竹中も行くへ不明のようです。今日になって阿部が危ないといううわさが広まっている(未確認)。それ以外は全て過去の情報を切り抜いてきて書いているだけ。この人は情報を持っていないのではないか。おそらく情報筋が悪い。中国に寄りすぎてしまったからだと思っています。国防総省筋の情報は得られないんでしょうね。(切ったから)それと翻訳側から言うと、訳するのが非常に簡単です、短時間でできる。新情報がないから考えたり調べたりづる必要がない。


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フルフォードレポート(8/26)

米国防総省は世界金融リセットが迫っているのでシオニストを国外追放しようとしている

米軍産複合体はシオニストに対して重大な動きを見せており、多くをシベリアのユダヤ人自治区に追放する準備をしていると、国防相処情報筋は言う。国防総省とその同盟国はシオニストの支配権を受け継ごうとしており、先週ワイオミング州のウノジャクソン・ホールで会合しが中央銀行かやG7リーダーさえ、経済的パラダイムシフトが必要であることを水戸園ている。これらの動きは、民間所有の中央銀行に対するシオニストの支配を終わらせる世界的な金融リセットの話に関連している、と情報筋は言う。

大多数の公的機関のお偉いさんたちは現在、金融リセットを公に訴えている。これには、IMFのクリスティーン・ラガルド大統領、ロシアのウラジミール・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、ロスチャイルド所有のエコノミストなどが含まれます。世界経済の利益とシオニストに支配された会社アメリカ政府のそれとは対立しているので、そのような通貨は、ほとんど定義上、シオン主義者支配から外れることになる。(訳者注:ここまで全く不要の言葉だと思いますが)

「貿易戦争は世界の通貨リセットの前線です」とペンタゴンの情報筋は確認しています。ドナルド・トランプ米大統領は、JPモルガン・チェース・バンク、バンク・オブ・アメリカ、シティグループなどのCEOに貿易戦争に対する姿勢を支持するよう呼びかけている、と情報筋は述べている。JPモルガンチェースによるカナダのすべてのクレジットカード債務のキャンセル、ドイツ銀行の破綻、ゼネラルエレクトリックの不正暴露、人民元の切り下げ、および金で支えられたドルはすべて、新しいシステムの進行中の抜け目ない取引の一部でしたと、彼らは言う。

しかし、トランプが大騒ぎし電話をかけまくっても、新システムは米国から力を奪うことを明らかにしている。現在、米国は世界貿易のわずか10%を占めていますが、イングランド銀行によると、世界のGDPの70%以上が米ドルをアンカー通貨として使用しています。これにより、グローバル通貨リセットが米国企業から大きな力を奪うことは明らかです。(訳者注:そうしようとトランプはおこなっているんですよ。世界のリーダー役は下りると言っているんです)

トランプ氏は先週、「長年にわたって年間合計約1兆ドルの損失があるため、この問題について「国家の緊急事態を宣言する」可能性があることを認めた。(訳者注:痛みは承知している。しかし、今やらねば将来はないと言う覚悟を持っている)




彼はグリーンランドとその資源を乗っ取り、米国の軍事基地の全費用「50%以上」を同盟国に請求し、中国のすべてに関税を課そうとしました。(訳者注:全く分かっていないことが見えています。米軍は世界中から撤退しますと言っているのです。日本に対しても同じで5倍に引き上げる⇒とても無理⇒安保廃止⇒米軍撤退 そう安倍には申し入れていると思いますよ。安倍は現に5倍も無理と言っている。何倍かの話ではない。米軍は引き上げると言われているのですよ)

米軍は、海軍がさまざまな情報機関の制御を引き継ぐ一方で、陸軍を軍の全体的な責任に置くことによって進行中の大きな変化の準備をしていると、ペンタゴンの情報源は言います。 これは、すべての米国の情報機関の新しい責任者であることを意味します。ペンタゴンの情報筋によると、情報機関の新国家情報局長は元海軍の元海軍中将であるジョー・マグワイアです。マグワイアは”深層国家のさくらではない前上院議員ダン・コーツの解雇のあとを引き継ぐのであって、元CIA長官代理であのジョン・ブレナンの召使スーゴードンの代わりではないと、彼らは言う。

事実上の米国軍事政権は「ユダヤ人のマフィアに最も悲しい日に、戦いティシャ・バヴを宣言した」と情報筋は言う。小児性愛者ゆすり屋ジェフリー・イプシュタインに関連した文書は8月9日に封を切られました、そして、「すべての証拠がどんな法廷説明なしで現在認められるので、彼は他の起訴を急速に発展させるために8月10日に『自殺しました』」と国防総省情報筋は言う。

「紀元前586年に最初に破壊された寺院、期限後70年に破壊された二番目の寺院、1492年のスペインからの追放、そして今のティシャ・バヴにおけるシオニストの最終地は、軟石にもわたる反乱の実行のためにカルマの制裁を受けて極東ロシアのユダヤ人自治区になるだろう」と国防総省情報筋は宣言する。

情報源は、「エプスタインは明らかに、西側のモサド工作員、シオニスト寄生虫、巨大組織のアメリカ・イスラエル公共問題委員会、イスラエルの第五部隊を根絶するために軍から法主された熟練工である」と付け加えた。


”悪魔主義者とシオニストの一連の勝利として”、エプスタインはユダヤ日66年6か月、22日の6時、つまり66,6年に信だと、その情報筋は言う。

「8月10日は、スルチスペクトル衛星を使って、致命的な小児性愛やその他の凶悪犯罪を追跡し、エプスタイン島を冠水させた国防総省の70周年でもあります」と述べています。

情報筋はまた、「トランプはビビ(イスラエル首相ベンジャミン・ネタニヤフ)に議会の女性イルハン・オマールとラシダ・トライブを追放するよう強制した」と言っている。彼はイスラエルは抑圧された国家であると明かして、イスラエルボイコット運動を支援して超党派的支持を止めた。911と311の戦争犯罪者ビビは再選に勝てないかもしれないトランプ・ルカイのように今は見える。(訳者注:深い作戦なんでしょ)

中国習近平主席と連邦準備理事会議長ジェローム・パウエルは敵であるとのトランプの声明は米国の破産は反中国と同様に反シオニスト活動に繋がることが明らかになった。しかし、実際はそれほど単純ではありません。

イングランド銀行のマーク・カーネイ総裁は先週、仲間内で非常に興味深いスピーチをして明らかにした。カーニーによると「システムの中心部の不安定な非対称性による国際決済金融システム何に深い欠陥がある-世界貿易の10%、ビットコイン(BIP?)の15%に過ぎないが、世界のGDPの70%をなす国家間の基軸通貨として機能している」(訳者注:そんなことみんな知っている。だから通貨リセットをしようとしているのでしょ。トランプはドルは基軸通貨を降りると言っているですよ。貿易赤字、財政赤字の主因だから)

IMFS管理からほとんど除外されている新興市場(EME)は、現在、世界のGDPの60%を占め、2030年までに75%を占めると彼は言います。それらを金融システムの制御から除外すると、「世界経済の6分の5」の経済成長が遅くなります。(訳者注:こんな子供みたいなことを今更教えていただかなくてもみんな知っている。我々を馬鹿にしていない?それともページを稼いでいるの?(そう思っている。お金取っているのに))

カーニーは現在の低金利制度もターゲットにしています。「以前の低金利は、戦争、金融危機、金融混乱などの高リスクのイベントと一致する傾向がありました。」とカーニーは「新たな多面的で多極的な世界経済にふさわしいシステム」が必要だと結論付ける。(訳者注:FRBと同じ考え方ですね。トランプは今から、まもなく、大経済改革をしようとしている。景気は最短でも7-8年悪化すると見ている。だから金利を下げようとしている。今を見ているのではない。カーニーの結論は5年前からそうでしょ。ページを稼ぐのはいい加減にしたらいかがか。これからまたぺージ稼ぎが始まります)

[ここからPDF形式のスピーチをダウンロードしてください。]金融政策の課題の増加

財務長官は、国際収支の効果的な調整を妨げるため、または国際貿易における不公平な競争上の優位性を得るために、各国が通貨と米ドルの間の為替レートを操作しているかどうかを考慮する必要があります。ムニュチン長官は本日、トランプ大統領の後援の下で、中国は通貨操作者であると述べた。"


トランプ大統領は、「私たちの国は何年もの間、中国に何兆ドルも損失しているのは馬鹿げている。私たちは中国を必要としません、そして、率直に言って、それなしではるかに良いでしょう。彼はまた、「私たちがドイツや他の特定の国よりもはるかに多くの関心を払っているのはなぜかという質問です。 「もちろん、現在存在するドルは、米国経済にとっては良くありません」

カーニーの提案する解決策は、ドルを「バランス」に置き換えることです。「バランス」は、元カバルボスによって制御された暗号通貨です。もちろん、実際の解決策は、特派員が長年言ってきたことです。米国は、もはや米ドルではない国連ドルとは別の新しい通貨を発行しなければなりません。

古いシステムを制御している13の血統の政府委員会の情報筋は、次のように述べています。基本計画において我々は迅速に動く、それは投資銀行業務の加速と呼ばれます。ヨーロッパの王である情報筋は、将来の計画機関を積極的に検討すると述べています。現在使用しているシステムが確率された第二次世界大戦後に存在した世界ではなく、世界の現在の現実に基づいた投票構造を持たないだろうと彼は言います。世界は巨大なスーパータンカーのような勢いで、方向を変えたい新しい船長がいたとしても、向きを変えるのに長い時間がかかります。 そのため、従来の方法では非常に迅速に変化が起きていますが、進歩は遅いようです。 それでも、米国企業が国際的な債権者に支払いをしなければならない9月31日またはその前後に何が起こるかを見るのは興味深いでしょう。 この著者はヘッジファンドの投資家ではありませんが、もしそうなら、この秋に不安定性の危険にさらされるでしょう。

西側が重要なことを何もしなければ、アジア人が2020年の旧正月以降に移動するのはいいことです。 もしそうなら、中国人は非常に慎重であるが、彼らが動くとき、彼らは大きく動くことを思い出してください。
(訳者注:すごいですね。「お前らがなにもしなければ中国が動くぞ」と脅迫にもならない脅迫です。この人完全におかしくなっている。白龍会の焦りでもあるんですが)


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ついつい、頭にきて注釈をつけてしましまして、読みずらく申し訳ありません。とにかく読んでいてハザールマフィアの言い分を聞いているような気がします。よそからの情報の方がはるかに先を言っています。今日の文章でも個人的には得る情報は何もありませんでした。(旧聞ばかり、勉強するものがないので、訳も簡単に終わります)もう無理ではないでしょうか。訳を続けるのも苦痛となりました。お金を払うのもばかばかしくなりました。考えさせていただきます。(フルフォードレポートを載せるるブログがびっくりするくらい少なくなってきております。当然ですね、中身がない)

追伸です。少し前からうわさが流れだしていますが、ホントかね?と思っているのですが、どうやら中身は別として、事件があったようです。

麻生太郎が横田基地でバンジージャンプの洗礼受けて拷問されて、自白剤打たれて、グアンタナモ基地に送られたのが今月中旬ごろ大クンニ中曽根康弘もアメリカで拘束されて、拷問を受けているという情報がある。小泉純一郎も息子の結婚会見と同時期に、横田基地からグアンタナモ基地に送られた模様。粛清の荒しが巻き起こっている模様。※小泉純一郎の9月下旬の講演会は中止になった模様。


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