嗚呼、悲しいではないか!

激動の世界情勢を裏から真実をお伝えしたい。そして日本が正当に立ち回るようにしたい。

フルフォードレポート英語版

ハザールマフィアの戦争を始める企みが失敗したので、交渉中のドナルド・トランプと金正雲の首脳会談

殺人、脅迫、贈収賄、喧伝によるハザールマフィアの支配がもはや否定できない形で全体的に解体されている。人類を古典本に基づいた破滅への道へ追い込もうとしているこれらの狂信者たちは、第三次世界大戦を始める最近の企てにおいて再び失敗した。彼らの絶望的な暴徒があるゆる場所で追い詰められていることが確認できるように、北朝鮮、クルドそしてイランにおいて見ることができる。

イランの場合、米大統領ドナルド・トランプはイランとの核条約を放棄するよう脅されていたが、同盟国同様に軍からの抵抗に直面して、トランプができることは好戦的誇張によってハザール人をなだめるだけであった。トランプの誇張はイランが核条約を破棄しようとしたと言うトランプの主張と矛盾する米同盟国の英国、ドイツとフランスの首脳による声明を受けた。
声明は国連安全保障理事会によって2231号議案として満場一致で支持されていると読める。国際原子力機関は、イランの長期的な検証と監視プログラムによって、イランがJCPoAを遵守していることを繰り返し確認していると述べた。
https://www.gov.uk/government/news/declaration-by-the-heads-of-state-and-government-of-france-germany-and-the-united-kingdom
言い換えれば、彼らはトランプに嘘に基づく戦争を始めるなと言っている。これは、私が外交声明を見てきた経験において見られなかったことである。
事実、トランプの猛烈な誇張を支持した唯一の国は不正ハザール奴隷国サウジアラビアだけであった。いずれにしても、サウジアラビアの悪魔支配者は、悪魔偽イスラエル人の指導者のベンジャミン・ネタニヤフにイスラエル警察が迫るにつれて、彼等の保護者を失いつつある。
関連する見解:ロスチャイルド卿は、シオニズムを受け、イスラエルを作った経緯を説明している。
ハザール人による北朝鮮を使った第三次世界大戦を始める企みも失敗した。先週、二人の日本の上級政治家が、トランプが11月にアジアを訪問する時に、ドナルドトランプと北朝鮮独裁者の金正雲との首脳会談を交渉するために北朝鮮へ秘密の訪問をしたと、日本皇室家族に近い情報筋は言う

もしこれが行われれば(最終決着は保留されている)、この会談はおそらく平和協定だけではなく、朝鮮半島統一の道を開くことになるだろう。しかし、それよりはるかに大きな声明もまた準備中かもしれない。国防総省幹部やアジア秘密結社の情報筋によれば、事実上の世界政府樹立の決定もまた高レベルで交渉されている。これはハザール暴徒によって支配される全体主義NWOへの計画ではなさそうである。むしろ、それは既存の構造を民主的に改革することを含んでおり、現実世界の平和と繁栄が人類に初めて可能になるかもしれない。
https://www.whitehouse.gov/the-press-office/2017/10/10/remarks-president-trump-meeting-dr-henry-kissinger
アジア秘密結社の情報筋は、水曜日に始まる5年に一度の彼らの大会議で新世界システムを議論することになっていることを、確認している。

ヘンリーキッシンジャーは、米国、中国と高レベルの検討については他のどこかの間で秘密裏に行われている議論については、間違いなく関わっていると、多くの情報源は認める。先週、ホワイトハウスはキッシンジャーがトランプが大統領になって依頼三度目の会談の後に新聞発表した。それは以下に(通常のキッシンジャーの苦言の形)部分的に読める。
「私は建設的で、平和的な世界秩序を構築する機会が非常に高まっているこの瞬間に、ここにいる。大統領はアジアへのたびに出発すし、それはシンポ、平和と繁栄へ多く紀貢献するだろう」と思う」
アジア秘密結社の情報筋は、中国政府は水曜日から開催される5年に一度の大規模会議において議論をすることを確認している。

そのような議論が現時点で緊急性を要する理由は、もちろん、ハザール人支配の10平方メートルのワシントンDC政権(米国合衆国と混同してはならない)の事実上の破産である。

白龍会はアジア人に、彼らの刑事裁判を続ける為に必要な資金を奪うために、全面核戦争の脅しを使わせてはならないと助言している。彼らは、米軍はハザール人がこの惑星を破壊することを許さず、米国が掃討されるか、そこで権力を奪った犯罪者が排除されるかのどちらかだと説明された。

いずれにしろ、米国内の全ての権力からのハザール暴徒の廃除は、否定できないペースで続けられる。最後の標的はハリウッドである・国防総省が、そこでの行動をどのように要約したかは次の通りである。

映像と科学アカデミーがハーベイ・ウッェスティンを追い出すすことを圧倒的に認めて、彼のオスカーさえ押収するかも知れないので、ハリウッドは世界的な攻撃を受けている。FBIとニュヨーク、ロンドンとフランスの警察が近づいているので、英国首相テレサ・メイはHWの大英帝国司令官勲位を剥奪するかもしれないし、フランス大統領エマニュエル・マクロンは彼のレジオンドヌール勲章を剥奪するかもしれないと、その情報筋は注目している。

HWに対する公開告発は女性が進み出るドアーを開けただけではなく、体を触られ、強姦されたり、わいせつ行動で虐待された男や子供のドアーも開けたと、彼らは続ける。言い換えれば、ハリウッドの廃除は始まったばかりである。

「彼の名のついた会社は、主要スタジオ、TVネットワーク、タレント機関、アップル、アマゾン、ゴールドマンと巨大ファンドが彼に毒性を感じているので、まもなく閉鎖されるかもしれないので、ユダヤ人の特権は今や過去のことであると、ある情報筋は指摘している。

大量逮捕と世界的通貨リセットの前哨戦として、文化戦争が、偽ニュース、NFL、ハリウッド、アイビーリーグ、ユダヤ権力のあらゆるレベルに拡大しているので、ユダヤマフィアは終わっていると、その情報源は言う。

世界経済システムは世界指導者達が好きであれ嫌いであれ、何らかのリセットが必要となる。多くの専門家トップが指摘しているように、西側金融市場は合理的な投資家の投資先の調達としての機能はなくなり、代わりに中央銀行の紙幣印刷の喧伝となっている。ハザール支配の私有中央銀行がどんなに現実を否定しようが、現実は常に追いついてきて、正確な時間は予測できなくても、ある種の恐ろしい市場事件は避けることはできない。

中国はまた、1990年代初めに日本が経験した不動産バブルよりひどい経験をしている。日本のバブルピーク時には住宅価格は世帯収入の20倍に達したが、中国のトップクラスの都市では、現在の価格は年間賃金の50-100倍に達している。つまり所得の50%が住宅ローンの支払いに回しても、200年の歳月が必要となる場合がある。日本では商業不動産価格はバブルピーク時の20分の1に低下した。人口の伸びが鈍化し、新築住宅ストックが大幅に増加している中国では、否応なしに、より悪い状況に対処しなければならないだろう。


言い換えれば、この状況を修正するためには、経済システムの全面的リセットと、一時の借金の帳消しと資産の再配分が伴う。
しかし、それを可能とするためには、イタリアのフリーメーソンロッジとスイスのツーグにいるシオニスト中枢にいるハザールマフィアの支配最上層を排除するためには、おそらく銃を持った男が必要となるだろう。始めるに良い場所は、目立つP2の指導者-フランシス法王である。

NSAは2011年3月11日の福島核津波攻撃を事件を自分の手柄として、自分は悪魔であると主張しているイエスズ会のピーターハンス・コルベンバッハの記録を持っている。法王がこれを公開しないで、協会に許しを求めるならば、彼は大量殺人者の仲間となるであろう。そのように、彼は逮捕され裁判に掛けられるために彼の首に賞金が掛かるであろう。フランシスよ、告白しろ。

福島と言えば、先週この著者は福島原子力発電所から20kmの距離で診療所を開いている木下裕勝博士の訪問を受けた。癌を専門とする木下は、優れた放射線検出装置を購入して、津波核事件の後、福島発電所の労働者を全体に検査した。彼は、二年間の検査において、なんら放射線と穂斜線中毒に苦しむ人を見出すことはできなかった。これは、我々が関係当局に提出した福島が海底に埋め込まれた核兵器によって被害を受けたことを示す証拠と完全に一致する。

それは、日本政府が支払った190億ドルは本当はハザール暴徒がその傀儡を日本の権力に維持するための大規模買収活動であったことを意味している。これは結果がなければ続かない。


これらの同じ勢力は、2013年に予測されたチェリャビンスク流星によって、天体の物体を地球に向けなおさせる力を持っていることを示した。NSAはこの事件に先立って、グノーシスイルミナティに与えた警告の明白な記録を持っている。


最後に、ロシア特殊部隊のメンバーが白龍会に接触してきて、彼らはガーナのアクラにある核兵器開発研究所を爆破するために、戦術核兵器を使用したことを知らせてきた。この事件は世界メディアにおいてはガソリンスタンドの爆発として報道された。




北朝鮮へ行ったのは、二人の高級政治家とは誰れ?先月、板垣氏が、小沢、前原で北朝鮮を訪問すると言っていたが、このことか。

2017年09月17日 01時29分25秒 | 政治
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
小沢一郎代表は近く、民進党に復党、前原誠司代表と北朝鮮を電撃訪問し、拉致被害者奪還、「米朝和平」を実現する

◆〔特別情報1〕
 小沢一郎代表は近く、民進党(前身は民主党)に復党し、前原誠司代表と2人が、訪朝団を組んで「第2の日本」北朝鮮(金正恩党委員長=元帥)を電撃訪問する。これは、米CIA情報である。小沢一郎代表が、前原誠司代表に「筋道はできている。北朝鮮は、自民党とりわけ安倍晋三首相ではダメだ、民進党なら受け入れると言っている」と話を持ちかけ、スンナリ決まったという。日本人拉致被害者の奪還と「米朝・日朝和平」を実現する。


キッシンジャーがアッ変わっていることをやっと認めました。最近の情勢は不思議と板垣英憲が言っているようになっている。すべてではないが。


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日本人よ、これでいいのか!

前田龍作ジャーナル
より抜粋転載です。(いつもお世話になっております)
【速報】加計学園獣医学部、23日にも認可 同日に孝太郎理事長が記者会見

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加計孝太郎理事長。安倍首相にとっては森友学園の籠池前理事長のように逮捕させるわけにはいかない事情があった。 =撮影:筆者=
 田中龍作ジャーナルが政府関係者から入手した情報によると、文科省の大学設置審は衆院選投票日翌日の23日にも加計学園・岡山理科大学獣医学部の設置を認可する方向で最終調整に入った。
 
 同日中に加計孝太郎理事長が記者会見を開く。
 23日に認可を発表するのは世論が安倍自民大勝に沸く翌日だ。国民が安倍政権を支持したのだから異論は言わせない、という官邸の高圧的な姿勢が はっきりと 表れている。
 獣医学部をめぐっては、建設費の水増し請求やバイオハザードの危険性が指摘されているが、衆院選の圧勝を受けて安倍官邸が力でウヤムヤにすることになる。
 加計学園は経営悪化で極度の自転車操業となっており、もし獣医学部が認可されなければ倒産するものと見られている。
 加計学園を倒産させれば、加計理事長から真相を洗いざらいしゃべられる。それを恐れた安倍官邸が文科省に圧力をかけて設置を認可させた、との見方がある。
 文科省高等教育局大学設置室は田中龍作ジャーナルの電話取材に「設置審の開催日程は非公表につきお答えできない。答申があればその日に公表する」と答えた。
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建設が進む加計学園・岡山理科大学獣医学部キャンパス。=9月、今治市いこいの丘 撮影:筆者=
  ~終わり~


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こんな横暴許していいのか!!
お母さんたち、これでいいのか!
日々苦しい家計を癌あっておられるお母さんたち、これでいいのか!
言い分けないだろう!
希望がどうのこうのと言わずに、反自民に投票してください。
自民党も分裂します。
誰が安倍なんぞについてゆくものですか。
投票をお願いしますす。日本国民の維持を示してください。
そこのおとうさん、よろしくです。




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ユリのミックスはアベノミックスとは違う

MONEY VOICEより抜粋転載

小池流「ユリノミクス」の経済学。結局、誰が得して誰が損するのか?=斎藤満
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プロフィール:斎藤満(さいとうみつる)
1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こっているかを分析している。

希望の党は「第2自民党」にあらず
小池都知事が創立した希望の党は、一部で第2自民党との声も聞かれますが、今回公表された希望の党の公約を見る限り、明らかに「打倒安倍」を狙っています。安倍自民党が掲げるアベノミクスと明確に対峙する「ユリノミクス」に、その狙いがはっきり表れています。
そして、アベノミクスに対するアンチテーゼの側面を強く出しただけでなく、ユリノミクスは政策の主眼を個人に向け、企業を重視したアベノミクスと明確に差別化している点が大きな特色です。
選挙公約の「センス」という点では、ユリノミクスが国民により強くアピールするもので、これで選挙を戦えば、希望の党が自民党と予想以上の接戦を演じる可能性があり、結果として安倍総理が責任を取り、新たな連立政権誕生の可能性が浮上します。
小池新党が「第2の自民党」と言われ、また枝野氏らの合流を排除した理由は、安保関連法の推進など安全保障上の考え方の違いにあります。しかし、これも将来、自民党の石破ラインと連携する可能性を残すためのもので、その他の公約、とりわけユリノミクスと言われるものについては、むしろ枝野・立憲民主党に近く、アンチ・アベノミクスがはっきり表れています。以下、そのポイントを見てみましょう。

「消費増税凍結」という鋭い矢
安倍政権にしてみれば、上げたくない消費税を、米国の意向を受けてやむなく引き上げざるを得ない、苦しい決断であったはずです。
議員定数と議員報酬の削減を迫る
安倍政権が国有財産や税金を半ば私物化して、お友達に無償給付することに対するアンチテーゼ
「ポスト・アベノミクス」は誰のためのものか?
第一の柱:金融緩和の出口 「円高株安にする」普通の状態に。
第二の柱:最低所得保証
第三の柱:内部留保課税
つまり、ユリのミックスは「企業重視から国民本位へ」

「原発ゼロ」の侮れない破壊力
これは自民党にはダメージ

「自民・公明との連携余地を残している」
石破氏、公明党との連携は意識している。(対立候補を出していない)
選挙までの間に、希望の党が踏み込んだ政策を提示できれば、安倍一強政権が崩れ、一昔前の自由で寛容、かつ民主的な保守政権の復活も可能です。言論の自由が脅かされ、監視される暗い戦前のムード払しょくにつながれば、日本に明るさが戻ります。
「権力の私物化を批判される政権」対「日本のジャンヌダルク」の対決は、どちらが勝つにしても、日本変革の第一歩になる可能性を秘めています。

どこまで行けるかはよくわかりませんが、自民党が単独過半数はあり得ない。
その時のどのような連携がなされるのか、いずれにしても日本にとって良い方向へ行くと思う。
その時のフリーハンドを確保する動きが一連の騒動であったと思う。
さて、それをあと一週間でどうアピールするのか?
小沢一郎を表に出してくるか?



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